ITヘルスケア学会　第15回学術大会

コロナ禍において、医療・ヘルスケア分野におけるデジタル化のめざましい進展が見られている。 とくに国内におけるデジタル医療・ヘルスケアの最新動向についてご紹介すると共に今後の可能性を展望する。

従来よりメタボリックシンドロームをはじめとした生活習慣病の予防・改善はその重要性が認識されているが、 コロナ禍において在宅時間が増えた現在、運動不足、人との会話が減って気分も滅入り、食生活も乱れがちになるなど健康二次被害とも呼ばれるような状況が加速している。 本講演では住宅を管理する企業としての観点から、住民の生活習慣を改善し健康を支援することを目的として、バイタルセンシングと専門家のサポートにより住民の食事や運動の生活習慣改善が 体験できる居住空間サービスを構築し、実証を行った。その概要を紹介する。

Virufy (https://virufy.org/team) is a nonprofit healthech company with 250 volunteers/staff and 40 partner organizations including AWS, Pillsbury Law, and One Young World. We've developed a smartphone app which prescreens for COVID-19 instantly through AI analysis of cough and voice.

Virufy is supported by faculty and alumni from Stanford, UC Berkeley, MIT, Harvard, and CMU, and is funded by the US Department of Health's BARDA.

We are seeking institutions to collaborate with us to support operations in Japan including Japanese data collection, clinical validation trials, PMDA submission, and production deployment.

ポリファーマシーとは、投与されている薬剤数が多く（通常は6剤以上）、薬剤性有害事象も多いということがその定義とされているが、 これは医師の不注意によるものだろうか。自分の無学を棚に上げて申し上げるが、ポリファーマシーは、 医師が処方し薬剤師が調剤するという現在の形骸化した「医薬分業」というシステムのもとでは避けられないのではないかと思う。 医師は日々診察をしているなかで、患者さんが何らかの症状を訴えれば、その原因となる疾患を考えた後、それに対応する薬剤を処方するし、 次回診察時に、それらの症状が改善していたとすれば、新しく追加された薬は定期処方入りしていく。一方、明らかな用法・用量の間違いや、 他医療機関との重複などの疑義照会はあるものの、基本的にはその処方の内容に従って、薬剤師は調剤するだけであれば、薬は増えていく一方ではないだろうか。

この仕組みを変えるのが、薬剤師の服用後のフォロー、薬学的アセスメントと、それらの医師へのフィードバック(FAF)である。 本講演では、医師・薬局経営者の観点から、ポリファーマシーが起こりにくい「医薬協業」という新しいコラボレーションについてお話したい。

ポリファーマシーは非常に複雑な問題であり、AI技術の開発は国内外であまり行われていないのが現状である。 ポリファーマシーは薬剤のあらゆる不適切な問題であるとされ、代表的なポリファーマシー形成例として処方カスケードが挙げられる。 処方カスケードの現場での検出は容易でない。処方カスケードの予防は、薬物有害事象の未然回避である。 AIで薬物有害事象を未然回避することでポリファーマシー対策につながると考えられる。 しかし、現状では、そこまでできていない。当センターがある大府市では、レセプト解析を用いた行政を中心としたポリファーマシーの地域対策モデルを確立するため対策に乗り出している。 ポリファーマシーを解決するための方法は多種多様な問題にアプローチすることが求められるが、ポリファーマシー患者がどのような変化をしているのか、問題点はどこにあるのかなど処方解析を考える意義は非常に大きく、 医師・薬剤師間の情報共有が重要である。

本発表では、これからの時代に求められるポリファーマシー対策を考え、当センターを中心とした地域を巻き込んだポリファーマシー対策、 また、ポリファーマシーの未然回避のための取り組みとしてAI解析など最新の知見を踏まえて議論したいと考える。

この講演は本シンポジウムへの導入編として、ヘルステック業界の最近のトピックや業界の動きを概観します。

リアルワールドデータ（以下RWD）とは電子カルテや調剤レセプト情報など、臨床現場で得られる医療ビッグデータのことです。 創薬・研究開発の迅速化のみならず、高齢化社会において年々増大している医療費の適正化、病院業務効率化など、様々な分野での活用方法が模索されています。 また、近年ではデバイスの精度向上、非接触・低侵襲なセンサーの開発などにより、個々人の日常生活データも併せて活用することで、より精度が高く個別化されたケアの提供が実現可能となりつつあります。

データが適切につながることでRWDが活用され、個々人にフィードバックできるようになった先に、どのような可能性があるのか。 本シンポジウムでは、実際に患者データを活用して診療することの「現在」と今後RWDを活用することで生み出される価値、世界観を描く「未来」を議論します。

　在宅医療の領域では、離れたところへ訪問して診療を行うという性質上、患者さんが傍らにいる病院と異なる様々な問題点がある。 自宅内で1対1であることや、可能な医療行為の範囲の制限、ご自身で適切に訴えを伝えることが難しい患者さんも多くいることなど正確な医学的なデータを収集することが難しく、 エビデンスの蓄積や医療の質の標準化しにくいと言う欠点がある。

　これまで、在宅医療の分野はITの進歩により恩恵を受けやすい分野であることは言及されてきた。昨今の技術の進歩から、在宅領域の姿がリアルデータワールド（RDW）を通じて見えてくることが現実味を帯びてきている。

　特に様々な場面におけるセンサーやウェアラブルデバイスなどから「生活の可視化」、「診療のデータ化」、そこから見える「リスクの可視化」によって自宅療養の変化は著しいものになるであろう。 ITを活用した在宅医療の現時点と将来への期待を込めた可能性について述べたいと思う。

在宅介護領域では患者の健康状態や嗜好、家族支援、経済状況などにより予後や最適なケアが大きく異なることがあります。 また、多種多様なニーズの患者に対して、介護提供者が「実現可能な複数の選択肢を担当者の責任で提出して、それを本人が選ぶ」 ことがサービス提供のベースですが、まだまだ介護提供者の技術や知識の格差などを背景に、提供されるサービスが必ずしも標準化されていません。

そのような中で、デジタルヘルスやRWDの出現により「患者情報の可視化」が少しずつ進んできました。患者のデータが集積され、 これまで見えなかった多くのデータが見えてくるようになることで、そのデータを分析していった結果として、標準化（科学的介護）の促進が見込まれます。

今回の講演では、医療介護のRWDを利活用し、機械学習をはじめとした技術を組み合わせることで進む標準化、 その先に多種多様なニーズをもつ患者の予後や最適なケアのための提供者側の行動変容の可能性と弊社の取り組みについて話します。

近年，ヘルスケア産業におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）の動きが加速している． 中外製薬では全社成長戦略TOPI2030のKey Driverの一つとしてDXを位置づけ，「CHUGAI DIGITAL VISION 2030」を掲げると共に， その実現に向けた3つの戦略「デジタルを活用した革新的な新薬創出」，「全てのバリューチェーン効率化」，「デジタル基盤強化」を策定してDXを推進している． 本講演では当社の取り組みを具体的な事例を交えて紹介する．「デジタルを活用した革新的な新薬創出」においてはAI創薬やデジタルバイオマーカーの活用，「全てのバリューチェーン効率化」においては工場のデジタル化， 「デジタル基盤強化」においてはIT基盤や人財育成について紹介する．

海外で承認されているにも関わらず、日本では使用できない革新的な医薬品が存在します。 アキュリスファーマは、特にアンメットメディカルニーズが高い神経・精神疾患領域において、 そうした医薬品を1日でも早く、必要とされる方々に届け、その領域における社会課題を解決したいという願いから設立された製薬系ベンチャーです。

疾患を取り巻く問題には薬だけでは解決出来ないこともあります。問題解決のために従来の製薬企業の枠にとらわれず、ベンチャーならではのスピード感をもって取り組んでいます。 様々なパートナーとの協業、デジタルソリューションやデータをうまく活用することが必要となります。また、我々は開発の段階からブロックチェーン技術を取り入れ、 信頼性を担保しながら治験業務も効率化しています。さらに社内のコミュニケーションにも様々なデジタルツールを取り入れています。

以上のような実例を踏まえながら、製薬系ベンチャーである我々の取り組みを紹介いたします。

私たちを取り巻く日々の環境の中へのデジタル技術の浸透により製薬企業は薬品開発以外の変革にも取り組んでいます。

デジタルヘルス、ビヨンドピル、オムニチャネル、OMOマーケティング、AI問診、遠隔医療やAR/VRメタバース活用など多くの事例が今まで紹介されていますが、 DXを進める際のゴール設定とイノベーションの進め方を中心に海外、国内の製薬業界での事例を交えながら触れていきたいと考えています。

Green Forest 代官山クリニックは、渋谷区を中心に癌患者や高齢者、医療的ケア児の在宅医療を担う在宅療養支援診療所として活動している。 コロナ在宅診療については、第5波から渋谷区医師会の事業の一環として従事してきた。市中に中等症以上の肺炎患者があふれた第5波では、 限られた医療資源のなかで無事に45件の在宅診療を完遂することができた。2022年1月11日から始まった第6、7波であったが、 第5波で得た経験や自信は簡単に崩れさった。第7波の往診事業が収束を迎えるまで、実に7か月以上、180件の在宅診療を行うこととなった。 通常の訪問診療業務を制限することなく、重症化リスクのある患者や中等症以上の患者を一手に引き受けた結果、文字通り24時間365日の診療体制となった。

ICT活用に関して、準備時間が確保できず、保健所への提出書類や特効薬パキロビッド処方の煩雑な手続きまで、これでもか言うほどアナログ業務を続けた結果、 大幅に睡眠時間を削ることとなった。最前線で経験した、涙なしでは語れない苦労話や問題点を改めて共有させて頂く事で、第8波に向けたICT活用方法を議論するきっかけとなれば幸いである。

長びくコロナ禍は、波ごとにその様相を変化させ、それに伴う医療ニーズにも変化が求められている。またコロナ禍がもたらした診療控えや受診自粛は、 クリニックの運営・経営にも大きな影響を及ぼしており、オンライン診療など新たな形態の医療提供も広がりつつあるなかで、今後のかかりつけ医や地域医療のあり方を見直す必要が生じている。

特に第６波第７波においては、爆発的な感染者数の増加により、受診難民やフォローアップ不足が多発し、我が国のかかりつけ医機能の脆弱性が露呈した。 病院や薬局、ケアマネのみならず、保健所や行政、医師会など、地域のヘルスケアシステムとの連携・協業をブラッシュアップすることが喫緊の課題と感じている。 今回の講演では、かかりつけ医・在宅医の視点から、ウィズコロナ時代における地域医療・介護やヘルスケアシステムに求められる変革と、それをささえるICT利活用について考察する。

　今や国内外の外科手術は内視鏡手術が主たる流れとなっている。内視鏡手術は、傷が小さく、術後の痛みが少ないなどのメリットは明らかであるが、 様々な臨床試験の結果、根治性についても従来の開腹手術と劣らないことが示されてきた。一方今まであまり論じられてこなかった内視鏡手術のメリットの一つは、 「外科医間での情報共有型手術」を可能としたことである。現在では内視鏡手術そのものを情報としてとらえ、その録画情報のデータベース化を構築する研究開発も国内外で進んでいる。

　莫大なデータベースから手術手技をタグ付けし、様々な手術情報をアノテーションした良質な教師データをAIに機械学習させることで得られるデバイスは、外科領域に新たな価値をもたらす可能性がある。 手術技能の自動評価システムや手術ロボットの自動化へ向けた道筋が夢の世界ではなくなろうとしている。

　現在までに我々は、 AMED事業として内視鏡手術動画のデータベース構築と情報支援内視鏡外科手術システムの開発を推進してきた。 本講演ではこれらの開発経験を通じ、情報支援下内視鏡手術の未来像についてお話ししたい。

　東京女子医科大学では，技術の進歩と共に臨床に直結したコンピュータ外科分野の研究が行われてきている． オープン MRI によるアップデートされた画像情報をはじめ，術中に様々なリアルタイム情報を得ながら行う「情報誘導手術」が“インテリジェント手術室”にて行われてきている． 悪性脳腫瘍の手術においては累計 1,800 例をこえる手術実績があり，文法中枢の同定・覚醒下手術での標準脳マッピング技術の研究，組織学情報の迅速フローサイトによるデジタル化研究などが進められている． さらに，インテリジェント手術室をベースとしたスマート治療室 SCOT（Smart Cyber Operating Theater）の研究開発が始まり，より高度化された手術室の構築を重要課題として， 研究開発を推進してきた．

　SCOT の研究開発のほかに，医療機器の実用化・製品化についても進展がある．例えば，非接触直感操作型インタフェース “OPECT”，覚醒下手術支援システム “IEMAS”，手術用手台ロボット “i‒ArmS” など，企業とコラボレーションすることで実現してきた．さらに，国産集束超音波機器に関する国際規格IEC60602の取得や， 脳腫瘍治療における光線力学的療法（PDT）の医師主導治験による承認申請が認可されるなど，技術的な研究開発のみならず，規制や国際標準化など普及につながる活動も重点的に行っている．

遠隔診療に必要なICTとは、ソフトとしてはチャット機能であり目新しいものではない。しかし、患者の医療情報は要配慮個人情報として特秘性が高いため、 日常臨床において遠隔医療連携はほとんど実践されておらず、患者情報は親書の郵送か手渡しでやり取りされている実態がある。 しかしコロナ感染症の世界的流行が年単位で継続するに及んで、遠隔診療・遠隔連携の意義が見直されようとしている。 対面診療には患者と医療従事者の間で双方向にコロナウイルスの伝染リスクがあり、遠隔診療ではこのリスクは回避することが可能である。

我々はコロナ対策以外にも、遠隔での医療連携は患者の生活に寄り添った医療を提供するために必要と考えて、2015年から遠隔連携の取り組みを行ってきた。 実際に地域医療に遠隔デバイスを持ち込んでみると、対面での診療が必要かを遠隔で判断し、適切な医療機関への受診につなげるためのコーディネーターの役割を果たす医師が必要となる。 実際の診療事例を示しながら、新しい地域医療のあり方を提示してみたい。

　近年、質が高く、安心で安全な医療を求める患者・家族の声が高まる一方で、医療の高度化や複雑化に伴う業務の増大により医療現場の疲弊が指摘されるなど、 医療の在り方が問われている。このような現状を改善する取り組みとして、患者をとりまく多職種のスタッフが、各々の高い専門性を生かして、目的と情報を共有し、 業務を分担するとともに互いに連携・補完し合い、患者の状況に的確に対応した医療を提供する「複数診療科連携」に注目が集まっている。 さらに遠隔連携を行うことでその質はさらに高まることが期待される。

　我々は「足病」という、複数の疾患や生活環境や社会的背景がその病状に大きな影響を及ぼす疾患を対象とした専門外来を行っている。 遠隔診療デバイスを用いて、患者を取り巻く多職種スタッフがつながることで、小さな異変に早く気づけたり、双方向でリアルタイムなコミュニケーションが可能になったりして、 より精度の高い治療が可能になってきた。さらにはコロナ禍において入院できない重症患者を安全に外来で治療することもできた。 実際の症例を供覧しながら、ICTを用いた遠隔・複数診療科連携の魅力と課題を提示したい。

健康づくりの重要性を認識していても、個人のみで継続することはなかなかに難しいものである。 高齢者を対象とした疫学研究では、他者とあるいはグループでの運動や食事、趣味活動の実践が、個人実践よりもさらなる健康利益をもたらしやすいことが報告されている。 また、ソーシャル・キャピタルが豊かな地域に住む高齢者ほど、フレイルや認知症発症リスクが低いことも示されつつある。 このように、ヒトの行動や生活に直接的／間接的に影響を与える社会環境の整備（街づくり）は、個人の幸福や健康づくりの観点においても欠かせないものである。 本発表では、この社会環境整備の重要性を示すエビデンスや、実際に社会環境に働きかける介入、そしてその取り組みの中から生まれたアプリケーション等について紹介する。

支援技術（Assistive Technology）は、ISO/IEC GUIDE 71:2014では「個人の能力を増進、維持、改善するために用いる装置、製品システム、ハードウェア、ソフトウェアないしサービス」 （アセスメント・推奨・支給に必要な支援サービス、専門家によるサービスを含む）と定義されている。つまり、技術とサービスを含む包括的な概念である。 我々の調査（2008）によれば、新潟市の障害者はほとんどが主要なICT支援機器を使っていないだけでなく、知ってすらいなかった。その理由は、社会に「支援サービス」の機能が欠落しているからである。 そこで私は新潟市から財政支援をえて、新潟大学に「新潟市障がい者ITサポートセンター」を2008年に開設し、地域の医療・福祉・教育の専門家と連携して、障害者のICT支援を行なってきた。 支援サービスの拡大のために、障害者の直接支援だけでなく、2016年度から中間ユーザ（医療・福祉・教育の専門家）に対する研修にも力を入れてきた。現在、研修は年60件前後（平均1.1件／週）で推移し、 年200件超の訪問先の74.1%が学校と病院であることから、他職種との連携が機能していることがわかる。

支援技術（Assistive Technology）は、ISO/IEC GUIDE 71:2014では「個人の能力を増進、維持、改善するために用いる装置、製品システム、ハードウェア、ソフトウェアないしサービス」 （アセスメント・推奨・支化給に必要な支援サービス、専門家によるサービスを含む）と定義されている。 つまり、技術とサービスを含む包括的な概念である。我々の調査（2008）によれば、新潟市の障害者はほとんどが主要なICT支援機器を使っていないだけでなく、知ってすらいなかった。 その理由は、社会に「支援サービス」の機能が欠落しているからである。そこで私は新潟市から財政支援をえて、新潟大学に「新潟市障がい者ITサポートセンター」を2008年に開設し、 地域の医療・福祉・教育の専門家と連携して、障害者のICT支援を行なってきた。支援サービスの拡大のために、障害者の直接支援だけでなく、2016年度から中間ユーザ（医療・福祉・教育の専門家）に対する研修にも力を入れてきた。 現在、研修は年60件前後（平均1.1件／週）で推移し、年200件超の訪問先の74.1%が学校と病院であることから、他職種との連携が機能していることがわかる。

社会からの孤立・孤独は深刻な公衆衛生課題だ。特に新型コロナウイルス感染症の流行が長期化しその深刻さを増している。 日本でもイギリスに続き、2021年に孤独・孤立政策担当大臣が任命され、この現代の社会問題に対する本格的な取組が始まっている。

孤立・孤独の問題点の1つは健康・Well-beingへの影響である。日本人高齢者を対象にした全国規模の調査である日本老年学的評価研究（JAGES）では、 人や社会とのつながりが少ないと認知症やうつ、介護が必要な状態になる危険性が高いことが報告されている。例えば、運動を週1回以上している人のみに限定しても、 スポーツ組織に参加していない人ではしている人と比べ要介護状態になる危険性が1.29倍高い可能性が示唆されている。

一方で、新型コロナウイルス感染症流行に伴い実際に高齢者が集う通いの場などは中止せざるを得ない状況が生じた。 このような状況下、ICTを用いた人や社会とのつながりは健康・Well-beingに良いのだろうか。 新型コロナウイルス感染症流行前のJAGESデータを用いた報告では、インターネットをコミュニケーション目的に利用している場合、うつ発症のリスクが約3割減る可能性が示唆された。 さらに新型コロナウイルス感染症流行中のデータを用いた解析ではビデオ通話が特に有効であるかもしれないという結果が得られている。 このような結果を踏まえ、現在我々はビデオ通話を用いたオンラインでの通いの場の効果検証を行っている。

本講演では、上記JAGESの知見を中心に、さらにはインターネットは現実社会でのつながりを増やす、孤立解消の1つのツールになりうるかについて概説する。

　東京都健康長寿医療センター研究所では地域在住高齢者のコホート研究によって、健康長寿に資する様々なエビデンスを報告してきた。 たとえば健康長寿に対しては慢性疾患の有無よりは、加齢による生活機能の低下の寄与が高いことは広く知られるようになった。 とはいえ、これまでのコホート研究は、年に1度の郵送調査と会場招待型健診を主な手法としており、これで参加者の日常生活を捉えられているのかというと不十分である。 少なくても主観的な調査はできるが客観的な計測ではない。

　近年、ICTの発達により、高齢者の生活をモニタリングすることが可能となりつつある。我々は今年度より従来のコホート研究対象者のうち1500名に対しウエアラブル機器を装着させ、 客観的に対象者の生活を把握し、これと加齢による生活機能低下の発生との関連を明らかにすることを目的とした研究プロジェクトを開始した。

　本シンポジウムでは、コホート研究の限界を示しつつ、我々の研究室で行っているウエアラブル機器を用いた研究の可能性を示すいくつかの予備的に行っている研究を示す。 そのうえで、新しく開始したプロジェクトを紹介し、みなさんと意見交換をしたい。

高齢者の健康づくりには，健康につながる情報提供に加え，環境因子と社会因子が求められる．簡単で面白く，効果が見える化でき， 仲間も一緒に取り組めることがキーワードとなる．さらに中長期的な取り組みに対するフィードバックを行い，インセンティブがあることも健康づくりの行動変容に関係する． 歩くことや歩行機能の維持が健康づくりや日常生活機能の維持・向上に有効であるが，一方で6割以上の高齢者の足部や足爪に外反母趾，巻き爪などのトラブルが発生している． そこで本研究ではICT付活動量計を用い，フットケアの理解を進め，長期的な健康づくりの効果・医療費への影響を調査した成果について概説する．

医療・健康分野のDxを考える枠組みとして、厚労省は以下の5分野を挙げている

1. 診療支援（①医療機関内　②医療機関間（情報連携、遠隔医療）　③地域（地域包括ケア、医療介護連携）
2. 業務運用支援・効率化（①事業者内　②事業者間　③行政（デジタル・ガバメント）
3. 本人利用（自己決定、個別化医療、健康増進）
4. 研究開発基盤（医学、医薬品等研究開発）
5. 隣接分野（介護など）との連結

具体的取り組み分野は以下の5分野である。

1. 電子カルテシステム（＋HL7 FHIR 　＋規格の標準化）
2. 遠隔医療：オンライン診療、オンライン服薬指導
3. オンライン資格確認（＋電子処方箋・電子版お薬手帳）
4. レセプト情報・特定健診等情報データベース（NDB）
5. 医療情報システムの安全管理

2022年4月からオンライン資格確認の運用が開始されているが、臨床現場におけるDxの取り組みは遅れており、 「時間・空間を超えた診療」を実現するには更なる取り組みの加速が切に望まれる。

新型コロナウイルス感染症の拡大時に、自宅での死亡・対応医療機関の切迫などが大きな問題となった。 これは日本の地域医療にとって地殻変動と言ってもよい事態である。筆者は自施設に2016年にオンライン診療を導入し、 このコロナ対策にオンライン診療を駆使してきた。オンライン診療ではほぼ連日、家庭にいる患者さんを診療することが可能である。 これにより、患者さんの日常生活も含めて観察できる。ここで気が付いたことは、「患者の生活の場が診療の場になっている」ことである。

これは診療概念そのものが変遷する萌芽であろう。在宅医療の言葉に即して言えば、”home hospitalization”であり、また「急性期在宅」ともいえる。 今回のシンポジウムでは、診療概念から地域医療の変動について話題提供してみたい。

　医療情報データベース市場は、1990年代における卸売業者等の医薬品卸データをもとにした情報販売モデルを皮切りに。マーケティング利用を主体として形成された。 その後、診療報酬点数情報（レセプト）・DPCデータ等の分析サービス事業者等の出現により、2010年代前後から新たなデータ利用を行うフェーズに入った。 一方、データ利用者であるライフサイエンス業界においては、各種検査結果や部門レポート、電子カルテ内のテキストに埋もれた情報が活用されないといったアンメットニーズが存在しているのが実情である。

　本講演においては、医療・ライフサイエンス業界で注目を集める「リアルワールドデータ」の活用に関して、医療情報データベースの歴史を紐解くとともに、 電子カルテ由来データの活用による新たな提供価値の創造が行えることを示し、現段階で顕在化している「医薬品価値の最大化」を中心としたデータ利活用の事例を示す。

昨今、“Real World Data”という言葉を耳にするようになって久しいですが、一方、「“Real World Data”とは何か？」という定義については、まだまだバラつきがあるように感じます。 本講演では、FDAによるReal World Data(RWD)の定義とオランダの研究者によるレポートにおけるRWDの定義を比較しながら、RWDが持つ広がりや可能性について言及しつつ、 RWDの未来についての示唆を得たいと思います。さらに、講演者の所属するメドピア株式会社が運営する、医師会員15万人が参加する医師コミュニティプラットフォーム「MedPeer」に蓄積された ”医師のインサイトデータ”についてご紹介しつつ、その“医師のインサイトデータ”とRWDとの境界や交流について触れながら、ヘルスケア領域におけるデータをいかに活用してゆくかを考えていきたいと思います。

　近年は、医療政策や臨床研究において、治験データによるEfficacyよりも医療機関におけるデータを活用したEffectivenessに重点を置かれるようになり、 アメリカや日本でもReal World Data からEvidenceを構築していく方法論が確立されつつある。COVID-19に関する政策決定や治療評価でも行われていたように、 病院のデータをクラウドに解析可能な状態で連結かつ格納して、クラウドにリモートでアクセスして迅速に解析する手法が主流となってきた。 本公演では、札幌ハートセンターの電子カルテのデータを利用して、クラウドデータベースである臨床情報分析支援プラットフォームSIMPRESEARCH（株式会社4DIN製）にて、 クラウド上の統計ソフトRにて解析を実演しつつ、簡単なAIであるSupervised/Unsupervised Machine Learningを実装する方法を提示する。最初にクラウド上にて、 データサイエンスの基礎であるData Visualizationから検証する仮説を設定して、その後にPropensity Score Matchingによって、仮想RCTにて現実的な範囲にて交絡因子を調整して、 Real-time Real World Dataから薬効を評価する手法も展開する。コロナ渦にて医療DXの必要性が逼迫する中、クラウドDBや統計ソフトR、AIの実装という今後10年にて日本のヘルスケアが進むべき方向の基本事項を確認していく。

近年、COVID-19感染症の世界的流行の影響を受け人対人の接触を避けるためのデジタル技術を用いた医療の効率化や、厚生労働省が解禁したオンライン診療の枠組みを用いた新たな医療提供体制の構築に注目が集まっている。 我々は大阪大学における産学連携活動を通して仮想現実（VR）技術を応用したリハビリテーション用医療機器「mediVRカグラ」の製造販売を行っている。

mediVRカグラガイド下治療では点推定と多信号生体フィードバックの仕組みを応用し脳の可塑性を最大限高める仕組みを取り入れており、「座位」で「左右交互にリーチング」させることで既存の医療では治療が困難と考えられてきた 運動失調や歩行機能障害、上肢機能、注意機能障害、及び慢性疼痛に対して介入可能であることが多数報告されている。

機器発売当初はその治療効果に懐疑的な意見も多く認められたが、近年では臨床現場での実体験やエビデンスの蓄積も相まって、その治療効果に対する認識がかなり浸透してきた。 本講演ではリハビリテーション治療分野におけるmediVRカグラを用いたトレーニングの実際とその臨床効果に関して最新の動向を踏まえた概説を行う。

2024年から施行される医師の働き方改革。医師の在院時間が制限され「医学生や研修医らの臨床実習や技術習得の機会が確実に減少し、地域医療は崩壊する」と6割以上の病院長らが警告している。 それを前にやってきた新型コロナショックと医療逼迫の嵐。

ジョリーグッドが提供する実症例の医療VRプラットフォーム「JOLLYGOOD+ （ジョリーグッドプラス）」は、救急医療やICUでの人工肺ECMO、感染症治療、超緊急帝王切開、救急救命士のプレホスピタル処置など、 特に「チーム医療」や「多職種連携」が必須とされる医療の現場から強いニーズと高い評価を得ている。

一方、医療教育には医学生から専攻医になるまでに、多様な試験と長時間の臨床が必要とされているが、ジョリーグッドが多くの医科大学と共にVR開発と教育実証を行った結果、VR教育が非常に有効な領域がある一方で、 VRが適さない教育領域もあることが明らかになっている。

医療逼迫時代、急かされる人材の育成。本当に有効な医療教育とは何か。

本講演では、様々な大学と共に医療VRの教育カリキュラムを開発・検証してきたジョリーグッドが、その活用事例を基に、VR医療教育とその有用性、未来の人材育成のあり方を説く。

2020年に私は医療者と企業を結びつけ、医療界のインフラを整えるため株式会社OCDを起業した。そして今年、医療メタバース企業としてMediverse OCDと屋号を変え新たなスタートを切った。

メタバースでは、暗号化処理が行われるため、自分のデータが他人の目に触れることはなく、仮想空間上で営みが行われるので地域の医療格差は完全になくなるとはいえないものの、医療過疎地域に副音となることは間違いがない。 つまり、メタバースはオンライン診療を行うには最も注目される分野の1つであるといえる。

そこで我々Mediverse OCDは、メタバース上にSpatialというメタバース空間を提供している会社のアプリケーションを使用し、まず一般の方々への医療情報の提供を目的としてmediverse cityという1つの町を作成した。 現在、メタバースのプラットフォームはspatial含め多く存在しているが、私が考えている医療メタバースの実現に最も大事なキーワードである『医療者自らが各々の想像を創造できる』ということを実現化させるにはこのSpatialが最も適していると考えている。

メタバースという言葉は昨今よく耳にするようになってきているが、実際にメタバースが医療で使用されるとしたらどのような形となり、どのような恩恵があるかを、mediverse cityという構想をご提示するとともに現在の問題点や課題について考えていきたい。

医療でレントゲン写真は、診断と治療において重要な治療ツールです。歯科医師は、画面に映る2次元（2D）画像のレントゲン像を、2Dから3Dへの変換を自分の頭の中で実行し、その解剖および病巣部のイメージを掴みます。 歯科用CT（CBCT）は、3D解剖構造を解析できますが、2Dスクリーンで視覚化します。このため3Dイメージは、歯科医師の作り出す3Dメンタルイメージであり、共有できません。CBCT から得られる情報以上の支援がなければ、 治療の成功は、依然として術者のスキルと経験に大きく依存します。

Dental Predictionは、医療の『予知性』をテーマに、医療DX（デジタルトランスフォーメーション）から3次元（3D）デジタルプリント技術を医療メタバースで活用した歯科デジタルツインを構築し、 グローバルな視野で歯科医療教育と治療支援を展開しております。医療はテクノロジーの発展により、大きく変化しています。Dental Predictionは、メドテック（MedTech）とヘルステック（Healthtech）を活用して、 医療課題のソリューションを提供し、より良い未来の医療を目指します。

CT/MRIなどの医用画像によるXR・メタバースの活用について紹介する。 現在の画像診断は、CT/MRI画像は3D再構築しても2Dの平面ディスプレイで表示しているため、臓器本来の奥行きや臓器同士の立体関係が正確に把握しづらい。 そこで、XR技術を用いれば、臓器本来の空間的な理解を高められると期待されている。

CT/MRIから診断に必要な臓器と病変部位の形状を抽出し、ポリゴンデータに書き出した後、webサイトにアップロードすると、XRアプリが自動生成できるクラウドサービスがある。 これは、市販のウェアラブルゴーグルで誰でも簡単に体験でき、メタバース空間を介して、複数人が同時にバーチャルカンファレンスとしても利用されている。

さらに、ヘッドセットとコントローラーの位置センサーが、ユーザーの頭と手の動きを時系列で空間的に記録できるため、これを後からウェアラブルゴーグルで追体験できる。 これが、遠隔医療や手術支援に利用され、手術や治療手技を体で覚える体験型のトレーニングに有用である。

学生には、個人のスマートデバイスと段ボールゴーグルで、安価にXR体験型の教育をもたらした。またユーザーが自験例のデータから、追体験型の教材作成ができる。

これらは、全て同じクラウドサービスでデータ連携とアーカイブが可能であり、臨床現場と地域医療、さらに教育まで網羅している。

XRとメタバースは、患者の病態の空間認識を改善し、地域医療格差を是正し、医療現場でしかできない体験を再現することで、暗黙知問題を解決すると期待されている。